制度を活用すればお得!医療費を安く抑えたいときの精神科選び

通院で大丈夫なら通院で治療する方がお得

精神科で治療をする疾患は、ゆっくりと改善したり、安定しているなら長い間経過をみていくものが多いです。そのため、長期間お医者さんにかかる必要があります。これは何を意味するかというと、医療費がその分高くなるということです。治療期間が長くなるのは、精神疾患の特徴ともいえるので仕方のないことですが、経済面を圧迫するようでは困りますよね。このような状況に陥らないようにするべく、「自立支援医療(精神通院医療)」が作られました。この制度は、精神科に通院する患者さんの経済的負担を軽くするためのものです。自立支援医療は、他の疾患に対する治療や、精神疾患であっても入院治療の場合は適用となりません。なので、通院で治療可能な患者さんであれば通院で治療を続け、制度を活用すると医療費を安く抑えることができますよ。

医療費をどのくらい安く抑えられる?対象疾患は?

自立支援医療の適用となると、患者さんの医療費は基本的に1割負担となります。さらに、患者さんの世帯収入に応じて自己負担額の上限が設定されています。月に2500円まで、5000円まで、10000円までという風になっていて、中には月の自己負担額が0円になる患者さんもいます。

自立支援医療の対象となる代表的な疾患には、うつ病や統合失調症、不安神経症、過食症や拒食症などがあります。これらの疾患を抱えている患者さん全員に、自立支援医療が適用されるというわけではありません。主治医が「これから長期にわたって治療を継続する必要があるな」と判断した場合のみなので、間違えてはいけません。通常はあまり対象とならない精神疾患でも、主治医が自立支援医療を適用する必要があると判断し、都道府県がそれに同意することで制度を利用することができる場合もあります。